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<追加募集中>部下が仕事を自分事として捉え、自ら動き出す「主体性を育てる上司力」講座

2024.10.25 マネジメント 有料一般受付

部下が仕事を自分事として捉え、自ら動き出す「主体性を育てる上司力」講座の開講が決定しました。つきましては、2024年10月22日(火)まで受講者を追加募集しますので、是非、社内教育にご活用ください。受講をご希望の方は、指定のアドレスからお申込みください。

講座内容

主体性が育てば、知識、スキル、経験などが自ずと身につくようになります。逆に、これがなければ、いつまでたっても部下は上司を頼り、なかなか独り立ちできません。このキー・スイッチにあたる主体性開発の視点を、部下育成活動に取り入れるのが、本講座の狙いです。日頃、落ち着いて考える機会が持ちにくい部下育成について、自らの思いを深堀したり、他のマネジャーと意見交換する時間にしていただけます。その際、主体性開発の視点が有効に作用するはずです。また、単に方法論の提示に終わるのではなく、受講者本人にとって使える技、スキルの習得を目指しています。部下育成の新たな視点として主体性ある部下を育てる、もしくは部下の主体性を育てる視点と技術を自分のものにしてください。

日  時

20241025()  13 00分~1700
※本講座は、2025129()にも開講を予定しております。

受講方法

ZoomによるWEB研修となります。

対 象 者

1.部下の育成に責任をもっている上司
2.部下に主体的に仕事に取り組んでほしいと考えているマネジャー

目  的

部下が主体的に仕事に取り組むようになる上司としての在り方、接し方、かかわり方を習得する。

身につくスキル

1.部下を動機づける能力
2.アクティブリス二ング(傾聴力)
3.コーチング力
4.部下との信頼形成

カリキュラム

1.オリエンテーション 
 1)本研修の狙い、内容、進め方
 2)マインドセッティング
2.主体性開発に向け知っておきたいこと
 1)部下育成を阻む要因
 2) “主体的であるとは、何か
3.業務活動に見る主体性開発の実務
 1)主体性開発のための12ポイントの解説
  ・目標設定(ゴールセッティング)
  ・進捗管理(コーチング)
  ・振り返り(レビュー)
 2)自己分析と意見交換
4.部下を育てるコミュニケーション術
 1)目標設定会話の実践
 2)コーチングの実践
 3)振り返り会話の実践
5.研修全体を振り返る

受 講 料

神情協会員  18,500円/名(税込み)
健保加入企業 21,000円/名(税込み)
一般企業   24,000円/名(税込み)
※健保加入企業とは「首都圏デジタル産業健康保険組合」に加入されている企業です。
※ご請求書を郵送いたしますので、指定口座にお振込みください。
※お申し込み後のキャンセルは、キャンセル料として受講料を全額ご負担いただくこととなりますので、予めご了承ください。
 なお、代理出席は可能です。

定  員

あと16名

講  師

山口 雅史 氏 株式会社チャンス・メイキング・ジャパン 代表取締役社長

講師紹介

大手コンサル会社にて30年以上を研修講師として勤めた他、人材開発マネージャーとして教育研修にも携わった経験をもとに、2003年に講師兼コンサルタントとして独立。自身の豊富な経験と最先端心理学の両方に基づいた研修は「分かりやすく、楽しく身に付いて現場で役立つと評判。「本気に、素直に」と受講者一人一人を大切にする温かい人柄と確かな研修効果に、全国の多数の組織・企業10年以上リピート指名し続けるなど ファンも多い。 ポジティブイノベーションセンター理事を歴任。

ご 注 意

お申し込み後に「受講のご案内」をメールいたしますので、ご確認ください。

事前準備

1.Zoomを使用しますのでご用意ください。
2.安定した受講環境を確保するために、一人一台のパソコンで受講してください。
3.モバイルは原則不可とします。
4.顔出し、声出しが必須となりますので、カメラ、マイクをご用意ください。
※上記の環境がご用意できない場合は、一度、事務局までご相談ください。

申し込み

受講希望の際は、2024年10月22日(火)までに下記のアドレスからご登録ください。
https://www.kia.or.jp/course/detail/form/?id=7671
※2025129()開講分の申し込みは こちら から

★神情協会員の方は、登録画面の「申込内容」欄の記入は不要です。
★神情協会員外の方は、「申込内容」欄の記載をお願いします。
  ・首都圏デジタル産業健康保険組合の加入の有無
  ・会社住所、会社電話番号

個人情報

お申し込みの際の個人情報は、事務局において厳重に管理し、原則として本講座の参加者の把握以外の目的に使用することはありません。

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