下記の通り「技術者のためのチームマネジメント講座【PMBOKをベースに、チーム運営・部下育成のポイントを習得】」の受講者を募集します。
本講座は、管理職としての立場や役割を認識し、マネジメントの基本である人の管理(部下育成・動機づけ・評価の基本)と、仕事の管理方法を学習するとともに、時間感覚の醸成と時間管理スキルを身につけ、多くのケーススタディで実践力を育成するものです。是非、社内教育にご活用ください。
受講をご希望の方は、2月6日(月)までに神情協事務局宛にお申込みください。
分 類 | マネジメント,ヒューマンスキル |
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レ ベ ル | 初級中級 |
日 時 | 2月9日(木) 9時30分〜17時30分 |
受講方法 | ZoomによるWEB研修となります |
対 象 者 |
1)活性化したチーム作りを目指す管理職の方 2)新たに管理職に任命された方 |
目 的 |
1)チーム力を意識したマネジメント意識を持つようになれる 2)最終的にはヒューマンスキルが強化されるため、職場活性化が促進される 3)部下がお客様目線で活動できるような指導・監督ができるようになる 4)世の中の動きや環境の変化にも対応できるチームづくりのコツを習得できる |
身につくスキル |
1)クリティカルシンキング(批判的思考) 2)多面的視野 3)洞察力 4)受容性 5)柔軟性 6)俯瞰力 7)探求心 |
内 容 |
1)オリエンテーション 2)チームマネジメントとは ・管理者に求められていること ・役割を果たすこと 3)チーム運営の基本について ・我々に期待されている役割 ・我々のミッションの確認 ・顧客から〜上司から〜部下、同僚、他部署から 4)問題解決行動のポイント ・ケーススタディで考える 5)部下育成のポイントとコミュニケーションのポイント ・部下、後輩の成熟度による対応の仕方 ・コミュニケーションのポイント 6)仕事に対する動機付けとモチベーション ・部下、後輩のやる気の醸成を図るキーワードとは ・モチベーションアップのポイント 7)目標によるマネジメント ・効果的な目標管理と管理者としてなすべきこと 8)評価の機能と要件 ・評価、評定の原則 ・評価の機能と要件 9)まとめ ・リフレクションシート ・アクションプランの作成(事後課題) 10)振り返り |
受 講 料 |
神情協会員 27,000円/名(税込み) 健保加入企業 31,000円/名(税込み) 一般企業 35,000円/人(税込み) ※健保加入企業とは「首都圏デジタル産業健康保険組合」に加入されている企業です。 ※後日、請求書を発送いたしますので、指定口座にお振込みください。 ※申し込み後のキャンセルは、キャンセル料として受講料を全額ご負担いただくこととなりますので、予め ご了承ください。なお、代理出席は可能です。 |
定 員 | あと18名 |
講 師 | 加藤 大介 氏 株式会社アイテック所属講師 |
講師紹介 |
1987年 通信社勤務 1990年 独立系システム開発会社勤務 1998年 金融系システム開発会社勤務 現在 アイテックIT人材教育研究部講師 元新聞記者のスキルを活かして、ヒアリング方法、要求まとめ方、ドキュメントの作成など、研修のコンテンツには、それが随所に盛り込まれています また、実際に開発経験者(現在も現役)としての自らの経験値なども含まれており、実践的な指導に定評があります 更に、ヒューマン系の教育なども経験があるため、「顧客志向」の柱は揺るがない講座の展開が出来る講師です。特にドキュメント系は、派手な見栄えのものでなく、「きちんと相手に伝わる」シンプルな作成テクニックをモットーとしており、若手教育は得意としています 著書に「高度専門 システム開発技術」(アイテック) |
ご 注 意 | お申し込み後に「受講のご案内」をメールいたしますので、ご確認ください。 |
事前準備 |
1)Zoomを使用しますのでご用意ください。 2)安定した受講環境を確保するために、一人一台のパソコンで受講してください。 3)モバイルは原則不可とします。 4)顔出し、声出しが必須となりますので、カメラ、マイクをご用意ください。 ※上記の環境がご用意できない場合は、一度、事務局までご相談ください。 |
申し込み |
受講希望の際は、2月6日(月)までに下記のアドレスから申し込みください。 https://www.kia.or.jp/event/7026/book_form.php ★神情協会員の方は、登録画面の「申込内容」欄の記入は不要です。 ★神情協会員外の方は、「申込内容」欄の記載をお願いします。 ・神奈川県情報サービス産業健康保険組合の加入の有無 ・会社住所、会社電話番号 |
個人情報 | お申し込みの際の個人情報は、事務局において厳重に管理し、原則として本講座の参加者の把握以外の目的に使用することはありません。 |