イベントEvent
  • イベント
  • ITヒューマンスキル(創造力)講座

ITヒューマンスキル(創造力)講座

2022.07.29 スキルアップ 無料一般受付

下記のとおり「ITヒューマンスキル(創造力)講座」の受講者を募集します。
 本講座は、ITプロフェッショナルに必要なITヒューマンスキル(創造力)として、iコンピテンシディクショナリ準拠の問題解決手法を学ぶとともに、問題化したプロジェクトの原因を分析し、その教訓から成功へのプロセスを学びます。さらに「正解のない問題」を解く力としての概念化手法を学びます。是非、社内教育にご活用ください。
 受講をご希望の方は、7月14日(木)までに神情協事務局宛にお申込みください。

日  時

7月29日(金) 9時30分~17時30分
※演習の進行状況によっては、終了時間が遅くなる場合もあります。予めご了承ください。

受講方法

下記会場での集合研修となります。
一般社団法人 神奈川県情報サービス産業協会 会議室
横浜市神奈川区鶴屋町3-30-5 タクエー横浜西口ビル7F TEL 045-316-2244 
※横浜駅西口より徒歩7分程度

https://www.kia.or.jp/association/office.php

対 象 者

現在プロジェクト・マネジャー、及びプロジェクト・リーダー、人材育成担当者

目  的

論理思考力、概念化力、問題分析力の手法を学び、実務において「価値の創造・問題解決」を着実に遂行する力を習得する

身につくスキル

1)問題発見力
2)問題分析力
3)論理思考力
4)概念化力

内  容

1)組織で必要なスキル
2)ITプロフェッショナルに必要なスキル
3)問題発見と課題設定
4)問題の原因分析
5)問題分析技法
6)プロジェクト運営における問題原因分析
7)問題分析実施例
8)概念化力
9)ケーススタディ(問題プロジェクト原因分析)
10)原因分析とリスクマネジメント連係例

受 講 料

神情協会員  23,000円/名(税込み)
健保加入企業 27,000円/名(税込み)
一般企業   29,500円/名(税込み)
※健保加入企業とは「首都圏デジタル産業健康保険組合」に加入されている企業です。
※後日、請求書を発送いたしますので、指定口座にお振込みください。
※申し込み締め切り後のキャンセルは、キャンセル料として受講料を全額ご負担いただくこととなりますので、
 予めご了承ください。なお、代理出席は可能です。
※本講座は「KIA-eチケット」の対象です。ご利用希望の際は、お申込みの時に、使用されるポイント数(1ポイ
 ント=千円)をご登録ください。

定  員

20名(最小開講人数4名)

講  師

佐藤 義男 氏 
株式会社ピーエム・アラインメント代表取締役社長、PMI認定PMP

講師紹介

石川島播磨重工業(現IHI)にて、CIM(コンピュータ統合生産)アプリケーション、原子力発電所検査データ収集・処理システム、AI(人工知能)応用システムなどの開発経験16年。日本ディジタルイクイップメントにて、プロジェクトマネジメント実践経験を活かして、新規顧客向けSIビジネスのプロジェクト・マネジャーとして指揮・監督を行う
現在、㈱ピーエム・アラインメントを設立し、企業向けにPMコンサルティング・サービス(PM教育、PMO業務支援、アセスメント支援)を提供
2013年10月に「PMI年間最優秀教育プロバイダー」として表彰された(日本初)
日本プロジェクトマネジメント協会(PMAJ)副理事長、PMI会員

ご 注 意

1)万一、受講者が少なく開講できない場合は、お申し込み締め切り日後にメールにてお知らせいたしますので
 ご確認ください。
2)開講できる場合は、お申し込み締め切り日後に、「受講のご案内」をメールいたします。

感染対策

皆さまに安心してご受講いただくために、研修会場では講師・受講者間の距離を確保し、

十分な換気を行うとともに、手が触れる場所はアルコール消毒を行うなど対策をしております。

そ の 他

受講者には、PMP受験資格条件である「PM教育受講証明書」が、PMP資格保持者には6PDU(リーダーシップ)が発行されます。

申し込み

受講希望の方は、下記アドレスから7月14日(木)迄に申し込みください。

https://www.kia.or.jp/event/6938/book_form.php

 
★神情協会員の方は、登録画面の「申込内容」欄の記入は不要です。
★神情協会員外の方は、「申込内容」欄の記載をお願いします。
  ・首都圏デジタル産業健康保険組合の加入の有無
  ・会社住所、会社電話番号

個人情報

お申し込みの際の個人情報は、事務局において厳重に管理し、原則として本講座の参加者の把握以外の目的に使用することはありません。

先頭へ戻る